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中西 利典*; 小松 哲也; 小形 学; 川村 淳; 安江 健一*
月刊地球「基礎データから考える第四紀学の新展開-I」号外No.71, p.148 - 155, 2022/02
熊野川中流部の穿入蛇行跡において採取したボーリングコア試料を観察・解析して同段丘地形の形成過程を検討した。古い段丘地形ほど現在の河床面よりも高い位置に分布すると想定したが、環流旧河谷の地下には支流成の土石流堆積物が厚く分布する場合があるため、同地表面を隆起・侵食の指標とする際には注意が必要である。
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PNC TJ7454 97-002, 79 Pages, 1997/03
地下水の流れや分布などの地質環境を長期間にわたって予測するためには、隆起・沈降量を考慮した将来の地形や地質構造に関するデータが必要である。隆起・沈降量の予測には、変動が何時から開始し、どのような速度で継続しているかを解明する必要がある。本調査では、各地の隆起・沈降運動の開始時期や変動速度の開析に必要な段丘の形成年代を求めるため、段丘を覆う堆積物の年代測定を行った。今年度は、特に年代値データが不足している関東、九州、東北地方を対象に、計23試料の年代測定を行った。
高野 豊治*; 布施 圭介*; 斎藤 晃*; 安田 賢哉*
PNC TJ7454 97-001, 536 Pages, 1997/03
本報告書は、日本列島における地質環境の長期安定性に関する研究の一環として、日本列島の各地の第四系に関するデータを取りまとめたものである。本年度は、下北、三陸北部、佐渡、常磐、湘南、阪神西部、紀伊半島南部、高地・室戸、日向の9地域を体象として1/5万段丘区分図を作成し、平野周辺の段丘や第四紀層の分布や年代を整理し、第四紀における隆起・沈降量を算定した。また、酸素同位体ステージ1、5eおよびデータが豊富な場合にはステージ7以前の時期を対象にして、隆起・沈降量に読み替え可能な古海面高度の等値線図(1/20万)を作成した。その結果、以下のことが明らかとなった。1)大磯丘陵や室戸岬などの変動の激しい一部の地域を除いて、垂直変動量は1m/千年以下である。2)過去12万年間よりも最近6,000年間の方が変動速度が大きい3)変動基準の年代や酸素同位体編年に対象した海水準変動曲線に不確かさがある。なお、隆起・沈降運動の開始時期や変動速度を性格に把握するため、年代測定や分析用に100試料を採取した。
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PNC TJ1454 97-001, 67 Pages, 1997/03
津波堆積物による大地震の再来間隔の推定やそれに伴う地殻変動の解明を目的として、地震によって離水した完新世段丘の分布地域(三浦半島)で、海成完新統を対象に研究を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。(1)三浦半島の海成完新統には、9,000y.B.P.以降、砂礫層からなるイベント堆積物が少なくとも22層準認められる。そのうちの4層準の堆積年代(6,0005,950y.B.P.、4,6504,600y.B.P.、4,4004,300y.B.P.、3,000y.B.P.)が、南関東に分布する完新世海成段丘の離水時期と一致する。それゆえ、これら4層準のイベント堆積物が、海成段丘を離水させた地震に伴う津波堆積物と解釈される。さらに、これらと同時期のイベント堆積物が房総半島でも確認されており、相模湾沿いでは同時間面として追跡可能である。なお、それ以外の広域対比可能なイベント堆積物も津波堆積物である可能性が高いが、対応する海成段丘が知られていないことから、津波以外のストームなどに由来する可能性がある。(2)地層の時系列データから推定される地殻変動は、隆起と沈降が交互に繰り返す"地震性地殻変動"を示す。ハイドロアイソスタシーの効果を無視すると、最大隆起量は7,500y.B.P.以降ca.18mで、その隆起速度はca.2.4mm/y.B.P.となる。この値は、三浦半島に分布する、縄文海進期の海成段丘から推定される隆起量よりも小さな値となっている。この原因の一つとして圧密沈下が考えられる。
高野 豊治*; 佐々木 穣*; 布施 圭介*; 斉藤 晃*; 佐藤 好一*
PNC TJ1454 96-001, 295 Pages, 1996/03
近年、大地震に由来する津波堆積物が世界各地で報告されるようになり、大地震の発生時期を推定する有力な方法となりつつある。海成完新統には津波堆積物が多数保存されている可能性が高く、大地震の再来間隔の解明や、それに伴う地殻変動の将来予測に重要な手がかりを与えると考えられる。本研究では大地震により離水した完新世海成段丘(沼段丘)が分布する千葉県館山市周辺で、大地震に由来する津波堆積物を海成完新統(沼層)に見い出し、地殻変動の解析を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。(1)沼層には、急激な流水によって海岸や海底から削剥された堆積物が再堆積したと考えられる砂礫層がある。このような砂礫層を形成するようなイベントが、約8,000y.B.P.1,600y.B.P.の間に少なくとも36回認められる。(2)36回のイベントのうち6回(6,2006,100y.B.P.、6,1006,000y.B.P.、約4,500y.B.P.、4,3004,200y.B.P.、約3,050y.B.P.、約2,800y.B.P.)は、南関東に分布するの完新世海成段丘の離水時期と一致する。それゆえ、これら6層準の砂礫層は、海成段丘を離水させた地震に伴う津波堆積物と解釈される。それ以外の砂礫層も津波堆積物である可能性が高いが、対応する海成段丘から知られていないことから、津波以外のストームなどに由来する可能性がある。(3)連続的なデータから推定される地殻変動は、隆起と沈殿が交互に繰り返す"地震性地殻変動"を示す。その最大隆起速度は内房側で3.34.4mm/y,外房側で5mm/yである。
徳安 佳代子; 田村 糸子; 小松 哲也; 安江 健一
no journal, ,
ことができる。OSL年代測定法は、堆積物に普遍的に存在する石英や長石に適用できるため、離水年代を決定するのに効果的な手法である。近年、欧州や豪州などの大陸で一般的になったものの、日本での適用はまだ後れており、特に河川堆積物のOSL法を用いた年代測定事例は限られている。そこで本研究では、日本における段丘堆積物中の石英を用いたOSL年代測定法を整備するため、堆積物に挟在する指標テフラとの関係性から、OSL法を用いた年代測定結果の妥当性と手法の有効性について検討する。試料は木曽川沿い及びその支流の付知川沿いの河成段丘堆積物から採取した。段丘堆積物は、葉理の発達した砂層及び二次堆積したと考えられる軽石層から構成されている。軽石層は、鉱物組成、火山ガラスや斑晶鉱物の屈折率及び主成分分析により、On-Pm1テフラ(100ka;小林ほか、1967;竹本ほか、1987)であると同定された。これは、段丘堆積物が100ka以降に堆積したことを示している。堆積物から抽出された石英粒子は、通常のSAR法(Murray and Wintle、2000)により測定され、4050kaの年代値が得られた。試料のOSL信号(減衰曲線)は、OSL年代測定に不適なmedium成分からなるため、年代値が低く見積られている可能性がある。そこで、年代測定に最適なOSL成分(fast成分)を解析で抽出し、fast成分からのOSL信号を用いて蓄積線量推定を試みる必要がある。
小松 哲也; 泉田 温人*; 高橋 尚志*; 舟津 太郎*; 村木 昌弘*; 宝蔵 蓮也*; 野村 勝弘; 丹羽 正和; 須貝 俊彦*
no journal, ,
地層処分技術の信頼性向上に向けた課題の一つが、沿岸部付近における隆起・侵食に係る調査・評価技術の高度化である。この課題を検討するためには、陸上だけでなく、氷期に広く陸化する大陸棚において地殻変動や侵食の指標となる地形の分布やその特徴を把握する必要がある。本研究では、そのための基礎資料となる日本列島周辺の海底段丘分布図を海底地形のアナグリフ画像判読に基づき作成した。
日浦 祐樹; 小松 哲也; 須貝 俊彦*
no journal, ,
数値地形解析に基づく海底段丘判読の高度化を検討した。数値地形解析を日本列島の18海域を対象に行い、数値地形解析に基づく判読結果とアナグリフ画像判読の結果とを比較すると、数値地形解析から新たに海底段丘を判読することができた場と数値地形解析のみでは海底段丘を判読することが困難であった場が存在した。大まかに言えば、前者に相当する場は、傾斜1未満の斜面であり、後者に相当する場は、(1)1本の測線で地形断面を代表させられる解析領域を設定できない、つまり複雑な地形形状をとる場や、(2)深度・面積変化が相対的に小さいため、深度方向の面積変化のピークがはっきりしない、例えば、傾斜数以上の斜面に複数段の海底段丘が分布するような場であった。そのため、傾斜1以上の斜面が広がる大陸棚における海底段丘判読では、アナグリフ画像判読に地形解析を組み合わせた手法の適用が望ましいと結論づけられる。
小松 哲也; 日浦 祐樹; 高橋 尚志*; 舟津 太郎*; 村木 昌弘*; 木森 大我*; 須貝 俊彦*
no journal, ,
大陸棚にみられる段丘地形、いわゆる海底段丘は氷河性海水準変動に伴う侵食・堆積により形成され、現在は海面下に分布している地形であると考えられている。このことを前提とすると、海底において隆起・沈降が生じている場合、その痕跡は連続した海底段丘の深度分布パターンにあらわれることが予想される。本研究では、そのような仮説を検証することを目的として、海底段丘とMIS 5eの海成段丘を投影断面図上に示し、両者の高度分布パターンの比較を行った。
高井 静霞; 三箇 智二*; 島田 太郎; 武田 聖司
no journal, ,
放射性廃棄物処分の安全評価では、将来の長期にわたる地形変化の予測が不可欠である。侵食量の大きい河川侵食をモデル化する方法の一つに、河床縦断形解析がある。これは、岩盤河川に対する侵食モデル(ストリームパワーモデル)と河川形状を比較することで、モデルの成立範囲や、地殻変動・地質等の情報を推定するものである。またこれらの条件が一定なら、宇宙線生成核種(TCN)法で得られる流域毎の平均侵食速度に基づき、モデルのパラメータを推定できる。しかし、TCN法の適用は石英を多く含む地質に限られ、国内で一般的に見られる堆積岩地域へ適用するには検証が必要だった。本研究では、海成段丘が広く分布し侵食速度の推定が可能な、上北地域(堆積岩地域)を対象に河床縦断形解析を実施した。50流路に対する評価の結果、上流域では流域面積と河床勾配の対数値に線形関係が見られ、ストリームパワーモデルの成立性が示唆された。さらに、海成段丘に基づく侵食速度から推定した河川侵食パラメータは、TCN法に基づく先行研究の推定幅に収まり、堆積岩地域でも河床縦断形解析により河川侵食モデルの成立性の確認やパラメータ値の推定が可能であることが示された。